Media literacy

VOGUEのUK版に国内のPandemic対策に成功を収めた女性指導者の特集がありました。服飾が売り物の雑誌が放った予想外の3塁打だと感じました。それはともかくとして、国の責任者として的確な判断をした指導者には、女性であるという事実のほかに共通点があります。それは国民の生命と安全を優先順位の第一位にした使命感です。

Australiaの首相は男性ですが、首相を中心とした国策の決定機関も同じ使命感を持って危機管理にあたりました。灰色の部分をなくして何が可能で不可能かを明確にした政策で国民の広い支持を得ています。

このような時期だからこそ、人々が何を媒体にどのような情報をつかんでいるのか、既成の報道機関が何をどう伝えているかということに強い関心と一種の危機感を持っています。毎週日曜日の夕方にmailで届くNewsletterにjournalistのBethany McLeanが取りあげられていました。彼女が子どもたちの質問に答える中で何回も述べていることは、質問をすることの大切さと好奇心を耕すことです。

質問です。

1. 個人がそれぞれの方法で入手する報道に対して、私たちには鵜呑みにするのではなく、まず論理的に批判的に受けとめて、信憑性を分析するという習慣があるでしょうか。
2. 子どもたちも触れている報道の質や正確さについて、私たち大人が確実につかんでいることはあるでしょうか。子どもたちに必要なMedia literacyが身につくために、学校や家庭で継続的な指導をしているでしょうか。

私たちの州では的確な措置が功を奏して感染者数が減り、今週から11、12年生は全員登校できるようになりました。

2日前に報道された日本の全国紙に、Australiaの現状を「まるで警察国家」と現地の日本人記者が表現した記事がありました。この記者は一体何を日本の読者に伝えようとしたのか疑問が浮かびました。記事の意図が不明です。前述のMcLeanが言うようにたくさんの質問を目の前にある現状に、そして様々な立場の現地の人々にしたのかどうか。記者自身の好奇心は何だったのか。残念ながらその記事は、記者が足でかせいだ取材の証拠はなく、Internetで収集できる罰金刑の内容と数字だけで構成されています。

稚拙にまとめた記事を真実として全国紙やTV報道などで流すことは、日本の形骸化した報道機関が以前から続けていることです。情報の収集、整理、分析、総合力は私たちの知性を支える筋肉です。常に鍛えようと思います。